選択肢としての一般葬儀と家族葬

故人を送り出すのに、はたして一般葬儀と家族葬のとちらを選択すべきか、家族間で意見が分かれるケースも十分想定されます。心情的には故人の意思を尊重してあげたいところですが、費用面や残される自分達が今後も安心して生活を続けて行く現実など、それよりもむしろ重要視すべきポイントが見過ごせません。

たとえば家族葬をとり行う方向で意見が一致したとしましょう。次に誰と誰にお声がけするのかの人選を進める中、どちらにすべきか判断に困る人物が複数浮上すれば、それだけ最終的な人数も膨らみます。一般的に家族葬は最大20人程度のお葬式を前提に、専用の式場や飾りつけなどの設営が行われますが、数名だけの家族葬と比較すれば、費用面を始めとする全ては単純計算で数倍です。あくまで費用負担の軽減が外せぬ条件であれば、あくまで家族葬を選択の上、葬儀業者の担当者と十分にコミュニケーションを図り、提示された見積金額プラスアルファの余裕を視野に入れておきましょう。

一方故人の生前の交友関係が広かった、仕事関連でお声がけせねばならない相手先が大勢存在する、さらには家族が暮らす地域のご近所との関係性や距離感など、一般葬儀が視野に入るシチュエーションも想定されます。どれだけ故人や家族が家族葬を強く望んだとしても、後々の各方面から、不満や否定的な意見が届くリスクが否めない場合、予算を抑えた一般葬儀が可能かどうかも、早い段階から模索しておくべきポイントでしょう。故人を見送った後、葬儀のスタイルが引き金となり、その後の残された家族の平穏な生活に無用なマイナスが生じるような事態は避けなくてはなりません。

こうした自分達だけでは判断を下し兼ねる部分の相談に乗ってくれるのも、多くの利用者が感謝と推薦の声を届ける葬儀業者という頼もしい存在です。葬儀業者への相談のタイミングに早過ぎることはありません。家族の中長期的なライフプランを見据える、たとえるなら保険の見直しに共通する作業として、お葬式に関するシミュレーションも大切な準備です。